総合型選抜とは？旧AO入試・推薦との違い・評定・併願・浪人をわかりやすく解説

監修家近亮子東京修学館 学長最終更新 2026.10.22

この記事の出典（5 件・公式リンク）

1. 令和9年度大学入学者選抜実施要項
2. 令和7年度国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況の概要
3. 総合型選抜で評定がいらない大学一覧（各大学の2027年度入試の募集要項に基づく大学別の記事）
4. 平成33年度大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告について（通知）（29文科高第355号）
5. 国立大学等の授業料その他の費用に関する省令（平成十六年文部科学省令第十六号）

総合型選抜とは、書類と面接などで受験生の意欲や適性を総合的に評価する大学入試で、以前はAO入試と呼ばれていました。この記事は、文部科学省の令和9年度大学入学者選抜実施要項と、各大学の2027年度入試（2027年4月入学）の要項をもとにしています。仕組み、ほかの入試との違い、日程、評定・併願・既卒生の扱い、費用と合格後の流れ、準備の進め方を、初めて調べる人にも全体の流れが見えるように順に整理します。監修は東京修学館の家近亮子学長です。

総合型選抜とは（定義と旧AO入試からの変更点）

この節の答え書類審査と丁寧な面接などで能力・適性や意欲を総合的に評価する入試で、令和3年度の入学者選抜からAO入試が総合型選抜になりました。

総合型選抜は、一般選抜、学校推薦型選抜と並ぶ大学入試の区分の一つです。文部科学省の令和9年度大学入学者選抜実施要項（第3の1(2)）は、総合型選抜を「一般選抜とは異なる観点や方法により評価を行うという前提のもと、詳細な書類審査と時間をかけた丁寧な面接等を組み合わせることによって、入学志願者の能力・適性や学習に対する意欲、目的意識等を総合的に評価・判定する入試方法」と定義しています。

ひと言でいえば、試験の点数だけで合否を決めない入試です。

学校長の推薦がなくても、大学が示す出願資格を満たせば自分の意志で出願できます。大学のアドミッション・ポリシー（求める学生像）に合うかどうかを、書類と面接などで時間をかけて見る入試です。

総合型選抜を短く説明すると

短く説明すると、総合型選抜は「大学で学びたいこと」と「そのために取り組んできたこと」を、書類と面接で大学に伝える入試です。学力も、小論文や筆記試験などで見られます。押さえておきたい点は次の3つです。

• 出願のしかた：大学が示す出願資格を満たせば、学校長の推薦なしに、自分の意志で出願できる
• 選ばれ方：一般選抜は学力検査や小論文などが主な資料。総合型選抜は、本人が書く書類（志望理由書・活動報告書・学修計画書など）と面接が中心で、学力を見る方法も一つ以上組み合わせる
• 時期：令和9年度入試の基準では、出願は9月1日以降、合格発表は11月1日以降。一般選抜より早い時期に選考が進む

学校推薦型選抜・一般選抜との違いは次の節で、名前に「推薦」が付く入試の見分け方はその次の節で説明します。

アドミッション・ポリシー（求める学生像）との関係

総合型選抜の評価の土台になるのが、大学・学部が定めるアドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）です。実施要項は、入試の方法をアドミッション・ポリシーに応じて組み合わせ、能力・意欲・適性などを多面的・総合的に評価・判定するとしています（第3の1）。

志望理由書や面接では、方針の言葉を並べるより、方針のどの部分に自分の経験と学びたいことが対応するかを示すほうが伝わります。3つのポリシーの関係と、方針の探し方・使い方はアドミッション・ポリシーとはで説明しています。

実施要項が定める総合型選抜の決まり

面接には移行期間があります。実施要項の「第14 備考」は、令和8年度にすでに実施されていた選抜区分で、令和9年度入試から面接を導入することが難しいものは、遅くとも令和11年度入試まで¹に導入するとしています。

2027年度入試では、早稲田大学の地域探究・貢献入試のように面接のない方式もあります。

学力が問われない入試ではありません。何で学力を評価するかは、志望大学の募集要項の「選抜方法」で確認します。

旧AO入試から何が変わったか

総合型選抜は、以前「AO入試」（AOはアドミッション・オフィスの略）と呼ばれていました。文部科学省は、2017年7月の「平成33年度大学入学者選抜実施要項⁴の見直しに係る予告」で、入試区分の名称を改めると通知しました。

令和3年度の入学者選抜（2021年4月入学）の実施要項から「総合型選抜」になっています。同じ時に、一般入試は「一般選抜」、推薦入試は「学校推薦型選抜」に変わっています。

制度上の区分は総合型選抜ですが、入試の名前に「AO」を残している大学もあります。慶應義塾大学の総合政策学部・環境情報学部のAO入試、東北大学のAO入試、同志社大学商学部のAO入試などです。

逆に、立教大学の自由選抜入試のように、「総合型選抜」という言葉が入らない名前の大学もあります。

学校推薦型選抜・一般選抜との違い

この節の答え学校推薦型選抜との一番の違いは学校長の推薦が要るかどうかで、一般選抜は学力検査などを主な資料にします。

3つの入試区分の違いを、実施要項の定めに沿って並べます。総合型選抜と学校推薦型選抜のいちばんの違いは、出願に学校長の推薦が要るかどうかです。

日付は令和9年度入試（2027年4月入学）のものです。総合型選抜は出願が9月1日から始まるため¹、書類は高3の夏のうちに仕上げます。

総合型選抜でも、高校の先生が書く評価書や推薦書の提出を求める方式があります。たとえば慶應義塾大学の法学部FIT入試B方式は、在籍した高校の教員による評価書1通が必要です。

二つの方式の詳しい比較は総合型選抜と学校推薦型選抜の違いにまとめています。

「自己推薦」「公募推薦」は総合型選抜か（名前と区分の見分け方）

この節の答え名前に「推薦」が入っていても、慶應義塾大学文学部や法政大学の公募推薦入試のように総合型選抜の入試があり、区分は大学の案内と募集要項で見分けます。

入試の名前は大学が付けます。名前に「推薦」が入っていても、制度の区分は総合型選抜という入試があります。2027年度入試で、大学が総合型選抜として案内している例です。

学校推薦型選抜は、出身高校の学校長の推薦に基づく入試です。実施要項によると、学校推薦型選抜は本人の意志だけで出願できるものではありません。

その大学・学部で学ぶのにふさわしい人を、高校の学校長が判断する入試です（第3の1(3)）。

名前だけでは区分は分かりません。大学の入試情報や募集要項で、その入試が総合型選抜と学校推薦型選抜のどちらとして案内されているかを見ます。

慶應義塾大学の文学部のように、総合型選抜でも学校長の署名が要る書類を出す方式があるので、出願書類の欄も読んでおきます。

学校推薦型選抜の種類と流れは学校推薦型選抜とは、どの高校からでも出願できる公募推薦は公募推薦とは、大学が指定した高校の生徒が出願する指定校推薦は指定校推薦とはで説明しています。

総合型選抜で入学する人はどのくらいいるか

この節の答え令和7年度に総合型選抜で入学した人は126,766人で入学者全体の19.5%、実施している大学は728大学です。

文部科学省が公表した令和7年度入学者選抜の実施状況によると、総合型選抜で大学に入学した人は126,766人で、入学者全体の19.5%でした。学校推薦型選抜は221,415人で、全体の34.1%です²。

総合型選抜はほとんどの大学で実施されています。ただし国公立大学では、総合型選抜で入学する人の割合が小さいことが分かります。

総合型選抜は、短期大学の入試にもあります。実施要項は、大学入学者選抜の対象に短期大学と専門職大学を含めています（第1）。

同じ文部科学省の発表によると、令和7年度に総合型選抜を実施した短期大学は261校（全体の99.2%）でした。総合型選抜で短期大学に入学した人は12,268人で、短期大学の入学者全体の41.0%です。

学校推薦型選抜で入学した人は13,454人（44.9%）でした。

倍率はどのくらいか

倍率には種類があります。志願倍率は志願者数を募集人員で割った値、実質倍率は受験者数を合格者数で割った値です。総合型選抜では合格者数が募集人員より少なくなることがあるため、合格者数で割った数字を見ます。

国公立11大学の令和8年度入試（総合型選抜・学校推薦型選抜）では、志願者数を合格者数で割った値は、多くが2倍台後半から4倍台でした。総合型選抜の例を挙げます。

私立大学は、学部・方式ごとに募集人員が細かく分かれています。大学全体の倍率ではなく、志望する学部・方式の志願者数と合格者数を、大学の公式サイトの入試結果で確認します。

大学ごとの数字と読み方は総合型選抜の倍率の記事にまとめています。

選考で見られるものと選考方法

この節の答え本人が書く書類、調査書、面接、小論文、資格・検定試験、共通テスト、教科の試験などを、大学が組み合わせて選考します。

総合型選抜では、大学がアドミッション・ポリシーに応じて、複数の評価方法を組み合わせます。どれが必須かは、最初の節の「実施要項が定める総合型選抜の決まり」の表のとおりです。ここでは、それぞれの方法の中身を整理します。

大学ごとの選考内容の例（2027年度入試）

同じ総合型選抜でも、選考の中身は大学・方式で大きく違います。大学別の記事で要項を確認した例を挙げます。

書類と選考ごとの準備は、志望理由書の書き方、活動報告書の書き方、自己推薦書の書き方、小論文の書き方、面接対策、口頭試問の対策で説明しています。

出願はいつから？日程と流れ（2027年度入試）

この節の答え令和9年度入試では出願が2026年9月1日以降、合格発表が11月1日以降で、共通テストを課す方式は2月に発表されます。

日程には全国共通の基準があります。実施要項の定めは次のとおりです。

これは「これより前には行わない」という基準で、実際の日程は大学ごとに決まります。4つの大学の例を並べます。

出願の手続が8月に始まる方式もあります。慶應義塾大学の法学部FIT入試は、出願期間が2026年8月3日からですが、書類の郵送は9月1日から3日です³。

共通テストを課す方式では、最終の合格発表が2月になります。大阪大学は2027年2月9日、京都大学の特色入試は2月10日です。高2からの月ごとの進め方は総合型選抜の年間スケジュールで説明しています。

評定平均は関係あるか

この節の答え評定の基準は大学・方式で違い、基準がない方式でも調査書は出すため、成績は書類審査や面接の資料になります。

関係があります。ただし、扱いは大学・方式ごとに違います。評定平均（調査書の「全体の学習成績の状況」）の基準を出願資格にしている方式と、していない方式があります。大学別の記事で要項を確認した、2027年度入試の例です。

全体の値だけでなく、特定の教科の評定を条件にする方式もあります。基準は年度によって変わることがあるので、出願する年度の募集要項で確かめてください。

基準がない方式でも、調査書は提出します。成績は書類審査や面接の資料になります。

また、現役生の評定は、高1から高3の出願時点までの成績（多くの高校では1学期または前期まで）で決まります。高3の夏以降に上げることはできません。

計算方法と学習成績概評（A〜E）の区分は評定平均の解説を参照してください。

欠席日数は見られるか

この節の答え欠席日数の上限を出願資格にする方式があり、病気など本人の責任ではない欠席には実施要項に配慮の定めがあります。

調査書には「出欠の記録」の欄があり、大学に提出されます。欠席日数の上限を出願資格に書いている方式もあります。大学別の記事で要項を調べた範囲では、次の例があります。

上限を満たしていても、出欠の記録は書類審査で見られることがあります。早稲田大学社会科学部の全国自己推薦入試は、45日以内という条件に加えて、1次選考で成績評価、活動記録、出席状況などを考慮するとしています。

病気やけがなど、本人の責任ではない理由の欠席については、実施要項に配慮の定めがあります。

• 出欠の状況を合否判定などに使う場合、病気・事故など本人に帰責されない身体・健康上の理由によるやむを得ない欠席で、志願者が不利益を被らないよう配慮する
• 出席停止（感染症など）や忌引きは欠席日数とは別に扱われ、その日数は原則として調査書に書かない（調査書の作成が難しい場合は、従来の書き方でもよいとされている）

欠席が多い理由がある場合は、担任の先生に相談し、調査書への記載や大学への申し出の方法を確認してください。調査書に書かれる内容と、発行の頼み方は調査書とはで説明しています。

浪人生（既卒生）でも出願できるか

この節の答え既卒生が出願できる方式は多いですが、卒業年に条件を付ける方式や現役生だけを対象にする方式もあります。

高校を卒業した人が出願できる総合型選抜は多くあります。既卒の人の出願条件と共通テストの扱いは浪人生の総合型選抜にまとめています。

ただし、卒業した年に条件を付ける方式や、2027年3月に卒業見込みの人（現役生）だけを対象にする方式もあります。条件は、大学・学部・方式ごとに募集要項の「出願資格」に書かれます。

実施要項は、大学に出願できるのは、大学の入学資格を持つ人と、入学までに持つ見込みの人としています（第9）¹。また、合理的な理由がある場合を除き、現役・既卒の別などを理由に一律に扱いを変えることを、公平性・公正性を欠く不適切な選抜に挙げています（第13の5(5)②）。

同じ大学の中でも、学部や方式によって扱いが違います。既卒生として出願する時は、次の点を確認して準備します。

• 卒業した年の条件：「◯年4月以降に卒業した人」「卒業後1年以内」など、出願できる卒業年の範囲
• 調査書の取り寄せ：卒業した高校に発行を頼む。手続と日数を早めに問い合わせる。明治学院大学のように、既卒者の調査書の扱いを要項に定める大学もある
• 共通テスト：共通テストを課す方式なら、その年度の共通テストに出願する
• 卒業後の過ごし方：高校卒業後に取り組んだことも、書類と面接で説明できるように整理しておく

併願はできるか（専願と併願）

この節の答え専願の方式と他大学と併願できる方式があり、どちらかは要項で決まっていますが、一般選抜とは併願できます。

総合型選抜には、合格したら必ず入学することを条件にした「専願」の方式と、他大学と併願できる方式があります。どちらかは大学・方式ごとに募集要項で決められています。2027年度入試の例を挙げます。

出願前に確認する点は3つです。

• 専願かどうか：「合格した場合は入学を確約する」「第一志望とする」といった記載があるか
• 他大学・他方式との併願：別の方式や学校推薦型選抜と同時に出願できるか。大阪大学では、他の国公立大学の総合型選抜・学校推薦型選抜には、どちらかの不合格が分かっている場合に限って出願できる
• 入学手続の期限と納入金：併願できる方式でも、手続の期限までに入学金などを納める必要がある

一般選抜とは併願できます。専願の京都大学や大阪大学の例でも、国公立大学の一般選抜の前期日程と後期日程に1つずつ出願できます。

入学を辞退する時の学費の扱いにも注意が必要です。実施要項では、3月31日までに入学辞退の意思を示した人には¹、原則として授業料などを返還することとされています。

ただし、専願の方式に合格して入学手続をした人は、この対象から除かれています。専願・第一志望・併願可の言葉の違いと要項の例は総合型選抜の併願で説明しています。

受験にかかる費用と、合格した後の流れ

この節の答え入学検定料は国立大学の標準額が17,000円、私立は大学ごとに違い、年内に合格すると入学手続の期限も早く来ます。

総合型選抜の受験では、出願の時に受験料（入学検定料）がかかります。額は大学・方式ごとに決まり、募集要項に書かれます。

国立大学は「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」で、学部の標準の額が17,000円と決まっています⁵。私立大学は大学ごとに違い、2027年度入試の例では、立教大学の自由選抜入試が35,000円、大正大学が30,000円、神奈川工科大学が10,000円です。

検定料は出願する方式ごとにかかるので、併願するほど合計が増えます。ほかに、試験会場への交通費や、塾を使う場合はその費用がかかります。

費用の全体像と、併願した時の積み上がりの計算例は総合型選抜で保護者ができることで説明しています。

合格した後の流れ

共通テストを課さない方式は年内に合否が分かることが多く、入学手続の期限も一般選抜より早く来ます。たとえば関西大学のAO入試は、2027年度入試で合格発表が11月2日、入学金の納入が11月4日〜11日で、納めた入学金は返還されません。

実施要項は、入学手続をとった人に入学までに取り組む課題を課すなど、入学後の学修の準備を講じるよう努めることを大学に求めています。特に12月以前に入学手続をとった人には、積極的に講じるとしています（第13の13(3)）。

2027年度入試の例では、西南学院大学の総合型入試は入学前学習課題を期限までに出さないと入学許可が取り消され、明治学院大学の自己推薦AO入学試験は入学前教育の受講が必須です。

合格した後も、高校の授業と課題は続きます。入学前の課題に取り組む時間も含めて、卒業までの予定を立てておくと安心です。

メリットとデメリット

この節の答え探究や意欲が評価され年内に合否が出る方式がある一方、書類や面接の準備に時間がかかり、専願の方式もあります。

項目ごとの詳しい説明は総合型選抜のメリット・デメリットにまとめています。

総合型選抜でよくある誤解

この節の答え学力の評価は少なくとも一つ使われ、評定の基準がない方式や既卒生が出願できる方式もあるなど、よくある誤解は要項で正せます。

総合型選抜は、AO入試の時代の印象や、人から聞いた話で誤解されることがあります。よくある誤解を、実施要項と各大学の要項で分かることと並べます。

制度の決まりは実施要項に、出願の条件と選考方法は大学の募集要項に書かれます。人から聞いた話は、要項の該当する項目で確かめてから判断してください。

総合型選抜で受かる人・向いている人

この節の答え学びたいテーマが具体的にあり、つながる経験を言葉で説明でき、書類の準備と一般選抜の学習を並行できる人が向いています。

目立つ受賞歴が必ず要るわけではありません。早稲田大学社会科学部の全国自己推薦入試は、要項のQ&Aで、活動や資格に最低基準はないとしています。問われるのは、経験から何を考え、大学での学びにどうつなげるかです。

合格する人に共通する点は総合型選抜で受かる人の特徴、つまずきやすい点は総合型選抜で落ちる人の特徴で説明しています。

向いている人・慎重に考えたい人

総合型選抜の仕組みから見た、向き・不向きの目安です。慎重に考えたい点に当てはまっても、総合型選抜を受けられないわけではありません。併願できる方式を選ぶ、一般選抜の学習と並行するなど、受け方で調整できます。

準備の進め方（学年別）

この節の答え高1から成績と記録の習慣をつくり、高2で自己分析と大学研究を始め、高3の夏までに書類を仕上げて9月からの出願に備えます。

出願は高3の9月から始まります。そこから逆算すると、高2のうちに自己分析と大学研究を始めておくと余裕が持てます。小論文の準備をいつから始めるかは小論文対策はいつからにまとめています。

準備は大きく4つに分かれます。

高校の先生に推薦書や評価書を書いてもらう方式では、依頼の時期にも注意します。進め方は推薦書の依頼方法を参照してください。

学部系統別の傾向

この節の答え法学部は評定の基準に幅があり、国際系は英語資格が要件の方式が多く、医学部は共通テストが必要な大学が多いなど系統で違います。

求められる出願資格と選考の形は、学部の系統によって違います。学部系統別の記事で、各大学の2027年度入試の要項から確認した傾向をまとめます。

大学別の入試ガイド（59大学）

この節の答え59大学の方式、出願資格、選考方法、日程を大学別の記事にまとめ、早慶上智MARCHや難関国公立などの区分で並べています。

59大学について、2027年度入試の要項をもとに、方式、出願資格、選考方法、日程をまとめた記事を公開しています。大学名から各記事に移動できます。

評定の基準があるか、共通テストを使うか、専願か併願かで59校を見比べた表は、総合型選抜の大学一覧にまとめています。

東京大学や一橋大学のように、総合型選抜がなく、学校推薦型選抜だけを実施している大学もあります。その場合は、学校推薦型選抜を扱っています。

総合型選抜に塾は必要か

この節の答え塾は必須ではなく、高校で添削と面接の練習を十分に頼めるなら塾なしで準備でき、回数を確保しにくい時に助けになります。

総合型選抜の出願に、塾は必須ではありません。必要な情報は大学の募集要項に書かれており、書類の添削や面接の練習は高校の先生にも頼めます。判断の分かれ目は、見てもらう相手と時間を高校で確保できるかどうかです。

高校で添削や面接の時間を十分に取ってもらえるなら、塾を使わずに準備できます。先生に頼める回数が限られる場合や、一般選抜の学習との両立に不安がある場合は、塾を使う意味があります。

塾を使う場合も、書類を書くのは本人です。面接では、書いた内容を自分の言葉で説明できるかが問われます。塾が必要な人と選び方は総合型選抜の塾は行くべきかで説明しています。

出願前に確認することと、つまずきやすい点

この節の答え出願資格、専願か併願か、提出書類、事前の手続、選考方法を出願する年度の募集要項で確かめ、抽象的な志望理由などを防ぎます。

準備の途中でつまずきやすい点と、その防ぎ方です。

よくある質問

まとめ

総合型選抜は、書類と面接などで、能力・適性、学ぶ意欲、目的意識を総合的に評価する入試で、以前はAO入試と呼ばれていました。実施要項では、本人が書く書類と学力の評価を必ず使い、面接も原則として必ず行うと定められています。

令和9年度入試では、出願は2026年9月1日以降、合格発表は11月1日以降です。

評定の基準、欠席日数の条件、併願の可否、選考方法は、大学・方式ごとに違います。まず志望大学の募集要項を読み、出願資格を満たせるかを確認することが出発点です。

東京修学館では、家近亮子学長が、志望校と出願方式の選び方から書類・面接の準備まで、無料相談で一緒に整理しています。

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